金沢医科大が胎児ＤＮＡ診断の新会社設立

金沢医科大学は、胎児ＤＮＡの母体血診断の知的財産権を管理するベンチャー企業「ＦＤＤ―ＭＢ」を設立したと発表した。代表取締役には同大学の高林晴夫ＦＤＤ―ＭＢセンター長が就任する。また、高林センター長らが1000万円あまりを出資する。




新会社は診断方法や装置に関する特許などを提供する契約や、国外にも診断サービスの施設を設けたい考えだという。胎児のＤＮＡ診断「ＦＤＤ―ＭＢ」は、胎児の血中から細胞を取り出して、ＤＮＡより疾患などがないかを見つける診断法。



この技術は母体の負担が減らせるメリットがあり、胎児細胞に原因がある女性特有の疾患にも応用できる可能性がある。2008年に開設されたＦＤＤ―ＭＢセンターには、国立成育医療センターやニコンなど13組織が参画している。