EVの走行・充電に関する調査研究を開始--三菱自工など４社

三菱自工、三菱商事、三菱オートリースおよび関西電力の４社が、電気自動車(ＥＶ)向け充電インフラのあり方を検証する実態調査研究を、今年４月から実施すると発表した。

これは、昨年10月に４社で設立した「関西電気自動車普及推進協議会」により準備を進めてきたもので、ＥＶのユーザーにとって利便性が高く、経済的にも合理性の高い充電インフラのあり方を検証するためとしている。
　
調査は、現時点でのＥＶの導入事業者や充電インフラ設置事業者、その他のＥＶの普及を促進するという趣旨に賛同する30以上の会社・自治体などが参加し、各参加者が保有するＥＶや充電器設備を活用して進めるという。
　
具体的には、走行や充電設備の利用実態に関するデータを自動的に収集・蓄積する機器をＥＶに搭載し、そのデータを統計的処理するとともに、ユーザーアンケートなどを実施し、ＥＶの利用実態を検証・分析することで、充電インフラのあり方を検証するとのこと。

なお調査期間は、2010年4月から2012年3月末までの2年間を予定している。



４社発表内容